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オスプレイから米兵の犯罪に乗り換える左翼・反日勢力

松山てつや氏の「最強の日本再建!」から転載

オスプレイから米兵の犯罪に乗り換える左翼・反日勢力

20代の日本人女性への性的暴行事件の容疑者として、米兵2人が逮捕された。マスコミ各社は待ってましたとばかりに、一斉に批判を展開し大騒ぎしている。あたかも、米兵すべてが凶暴で危険きわまりないとの印象を日本全国に撒き散らし、いかに米軍基地が不要で、沖縄県民に恐怖を与えているかを必死にアピールしている。

まさに左翼、反日勢力にとっては格好の攻撃材料を得たと言える。先日まではオスプレイ反対運動に躍起になっていたが、実戦配備されたことによって批判の矛先が変わったのである。彼らにとって安全性などはどうでもよかったことなのである。

平成18年の資料であるが、米軍人の犯罪者は、1000人当たり1.4人で、沖縄県民の犯罪者は、1000人当たり3人であった。沖縄県民の方が倍も犯罪を犯しているのが事実である。しかもこの数字は沖縄県民すべてを母数としているので、実際は少なくとも3~4割は、子供、高齢者、そして病人など、犯罪を犯しようもない人達である。よって米軍兵士と同年齢で健康な沖縄県民の犯罪発生率は、更に高くなるのは間違いない。
 
 ちなみに、在日韓国人、朝鮮人の犯罪率は非常に高く、日本人の4~5倍であることも事実として知っておいたほうがいい。韓流ブームやマスコミ内に在日韓国人が非常に多いせいもあろうが、一般的には知られていない事実として、韓国は性犯罪に関しては、アジア地域内のみならず、世界的に見て有数の犯罪多発国である。特に強姦罪は大体日本の5倍ぐらいの発生率である。G20参加国の中でみると、まず、韓国が一番危険で、2位グループで犯罪多発国の英国、米国、そしてフランス、最後に安全なドイツ、日本などが来る。

 今回の暴行事件では、被害者が警察に届けを出したのではなく、知り合いが届けたというから、その背後に非常に意図的なものを感じる。もちろん、犯罪自体はあってはならないし、米兵を擁護するつもりは全くないが、反日マスコミの手口に乗って冷静さを忘れてはならない。

 仲井真知事は「正気の沙汰ではない」と怒りを露にし、米軍基地があるから沖縄県民は不幸であると必死にアピールしている。あたかも沖縄県民の総意が基地の撤去であると「うそぶいている」が、実際には一部の意見に過ぎず、基地が無くなれば生活基盤を無くし路頭に迷う人も非常に多い。また何よりも米軍基地が無くなれば、一気に中国の餌食になることは間違いない。目先だけ、そして左翼マスコミのご機嫌取りのため、つまり自己保身のために、沖縄を中国に売ろうとしている仲井真知事こそ正気の沙汰ではない。恥を知れと言いたい。
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