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『世界の目を醒ますヘラトリ.トピックス』(第20号)『この震災をもたらしたのは、 ある意味で、マスコミである』

『世界の目を醒ますヘラトリ.トピックス』(第20号)


『この震災をもたらしたのは、 ある意味で、マスコミである』


(本稿は、3月17日北海道正心館七の日講話の内容をまとめたものです。)



本日はようこそ、七の日感謝式典にお越しくださり、ありがとうございます。

先週金曜日に東日本大震災が起きました。被害に遭われた方々には、心からお悔やみ申し上げますとともに、先生から、

『Be Positive!』

というお言葉もいただいておりますので、今日は「これから」のことに関して、お話をさせていただきたいと思います。

元々、震災の起きる前に、今日のテーマとして予告していたのは、

「もし諸葛孔明が、北京ダックを料理するとしたらどうするか?」

でしたが、北京ダックというのは中国政府のことですね。

最近の諸葛孔明の霊言の中で、

「もし諸葛孔明が日本の総理大臣なら、中国政府をどう料理するか」

というお話が出てきました。

その中で、「世界では常識で、戦前の日本でも常識だったのだけれど、戦後の日本では常識ではなくなってしまった事柄」について、諸葛孔明霊が指摘されていたので、「これは解説が要るかな」と思って用意していたのですが、これについては、次回に延期したいと思います。

震災直後ですので、テーマを変更させていただきますことをご了承ください。

今回の震災について、(3/17の時点で)二つご法話を賜りました。

『諸行無常の風に吹かれて~インドと日本』という宗教的な内容のお話と、

『震災復興への道』という、政治関係のこの世的な解決方法からの観点のお話です。

各論については、今後色々な方から発信がされていくと思いますので、それとは別に、これらの御法話の中で、ちょっと強めに発信しておかねばならないと思われることを二、三、述べたいと思います。

皆様も、二つのご法話を拝聴されて、印象に残っておられる箇所がたくさんあると思いますが、特に映画『仏陀再誕』のシーンとの関連に言及されたことが印象的だった方は多いのではないでしょうか。

特に津波のシーンですね。「今までの想定を超えた津波というのが本当に起きるのだ」という実感を得たのではないかと思います。

「まるで映画がデジャブ(既視体験)のようでした」

という言葉は、御法話の前から、多くの方から伺っていました。

1994年に『ノストラダムス戦慄の啓示』という映画を作りましたが、あの映画の中で、高速道路がつぶれて落ちてしまったシーンがあったと思いますが、阪神淡路大震災で同じ光景を目の当たりにしましたね。

当時日本では、そういう惨事が起きたことは無かったにもかかわらず、高速道路崩落のシーンが、あらかじめ作り込まれていました。

実は、あの映画の初代プロデューサーでしたので(3か月だけ、その後秘書に異動)、よく覚えているのですが、あのシーンは、作り込んでいくプロセスの中で入ってきたものなのですね。どこかでインスピレーションがあったのかと思いますが、あのシーンが出来上がりました。

ロングランになって、最後は1月10日まで上映しました。その一週間後に震災が起きて、まるで予言のような映画になってしまいました。それは、何度も先生が仰っています。

『仏陀再誕』のクライマックス第一幕は、このようにして始まったわけですが、第二幕は何だったかというと、空からのUFOの襲来でしたね。

先生も笑いながら仰っていましたが、「宇宙人がいきなり現れて人類を攻撃する」というのは、実際には考えにくいことですので、

「ある種の空からの攻撃を象徴している」

と仰っていました。

「この一言がどれくらい真面目に受け取られているか」ということなのですが、何となく聞き流されているのではないかと思いますが、私には、「身震い」のする御言葉でした。

考えられるのはまず、北朝鮮からのミサイル攻撃です。

今回の御法話の趣旨でもありますが、

『日本人の目が覚めるまで、天からの警告は続くであろう』

ということが言われているわけです。

「目が覚める」とはどういうことか。「国論が変わる」ということです。

「仏神を軽んじる風潮が、マスコミの報道姿勢も含めて、変わる」

ということが、「国論が変わる」ということの意味です。

震災が起きて、それが変わりましたか? 変わっていませんね。

石原都知事が「天罰だ」という発言をしたら、袋叩きに会って、撤回・謝罪までさせられました。もちろん、主も仰ったとおり、直接的には、「民主党政権に対する政治批判」だったわけですが、宗教を勉強したことのある方でしたので、「天罰」という言葉を使ったら、なんと、「不謹慎」だと叱られた。

では、天罰ではなかったのか?

先生も仰ったとおり、「この震災は、国民に対するある意味での警告」でした。石原氏は正しい発言をしたのに、マスコミから袋叩きにあった。神様仏様の考え方に沿った発言をしたら、「不謹慎だ」と言われたわけです。

これでは、到底、「人々の目が覚めた」とは言い難い状況だと言わざるを得ません。

では、人々の考え方(仏神を軽んじる風潮)が変わらなければどうなるか?

『第二幕が開ける』

と仰っています。

2012年公開予定の映画『神秘の法』が、単なる「予知」として終わるのか、それとも、阪神大震災のときのように、タイムラグ(時間差)を伴わない「現実」として現れるのか、そのことをおっしゃっているわけです。

客観的にみて、今回の震災後も、国論は変わっていません。

「このまま変わらなければ、2012年に第二幕が開けるよ」

ということをこの御法話はおっしゃっているのですが、皆様は、そのことを明確に自覚されていますでしょうか。



「判断」ができない、日本のマスコミ

後述しますが、現在の日本には、「日米安保を壊そう」という動き或いはベクトルが、伏流水のように、しかし明確に存在しています。

鳩山政権末期に、それを一度押し戻しましたが、万一これが現実のものになると、北朝鮮から日本へミサイルが飛んできたときに、それに核爆弾が搭載されている可能性が出てきます。

(日米安保が機能していれば、さすがに核爆弾が搭載されることはないでしょうが。アメリカが、他国(イスラム過激派)へのシメシの意味でも、”撃ち得”状態を放置しないでしょうから、ピョンヤンへの報復措置を覚悟しなければならなくなるので、基本的には、安保条約が機能している限り、その心配はないと思います。)

ただし、日米安保が機能していたとしても、これは別のご法話でも仰っていたことですが、仮に、核ミサイルではなく通常爆弾でミサイルを試しに(脅しで)撃ち込んできたときに、今の民主党政権では、脅しをかけられたら、おそらく何も反応できないのではないかと思います。

「思考停止に陥って、反撃もしなければ反論もしない」と。とりあえず総理官邸で内輪の対策会議を開いて(今回の震災直後のように)、「いわゆる小田原評定を始めて結論が出ず」ということになるだろうというのですね。

これは、今の民主党政権を見ていると、十分あり得ると思いませんか。いきなりミサイルを撃ち込まれたら、今の民主党政権ではどうしたらよいかわからなくなって、反論すらできずに(「相手を刺激してはいけない」と称して)、とりあえず会議をしている(笑)ということになりかねない。

北朝鮮国内では、結構、暴動が起きているようですし、「国内に不満が溜まったら、外国を攻撃して国民の目をそらす」というのは、歴史の法則です。また、金正恩という若い指導者は、「リーダーシップがあるところを示したがっている」というのは、つとに指摘されているところですね。ですから、実は危険水域にあるのだということは、十分自覚しておいた方がよいと思います。

一昨年の御法話の内容から引けば、来年はアメリカの大統領選挙がありますので、この前後、アメリカ国内では大きな意思決定がしにくくなります。大統領選挙期間中に、日本へ撃ち込んでくる可能性もあり得るわけです。

また、「諸葛孔明の霊言」で予言されていたことを分析すると(i.e.それを時間軸の数字におとすと)、民主党政権は、2013年の衆議院任期満了までもたずに、2012年中に解散総選挙に追い込まれることになるので、やはり国内も、来年選挙になる公算が大ということになります。

そうなった場合には、またしても意思決定の空白期間が生じて、ミサイルを撃ち込まれる隙が生じます。

先生はサラッと仰いましたが、(「八ッ場ダム」と「スーパー堤防」を取りやめた失策が今回の震災被害を大きくしたことに加えて)、

「自民党政権下で決定していた「パトリオット・ミサイルの全国配備」を取りやめたことが、あとで大きく響いてくるだろう」

というお言葉は、この文脈の中で考えてみると、なかなか恐ろしい言葉(予言)ではあると思います。

つまり、「国民・マスコミが仏神を軽んじている」ことを改めない限り、第二幕が開けてくると言われているわけですが、私達も、マスコミや世論に対して、それを強く訴えて、認識を改められるようにもっていかなければなりません。

「”このままいくと反作用が起きるぞ”という警告が、御法話を通して降りた」

と解さなければいけないのです。

私達も、モタモタしていてはいけません。伝道し、啓蒙していかねばなりません。「不作為の罪」をあとで後悔することがないように、頑張らないといけないのです。

「少なくとも、宗教的なことについてはスパッと理解できなかったとしても、政治的な事柄については、この2年近く、総裁先生が言ってこられてきたことは、全て当たっているではないか」、

「そのことをマスコミは明確に認識しているにも拘わらず、何もなかったかの如くやり過ごせる(無視できる、or自分達の不明を隠しおおせる)と思っているとは、何事であるか(無責任も甚だしい)」

と仰っているわけです。

「この反作用は大きいよ」と。

そのために、インドとネパールでの国営放送での放映(総裁先生の御法話の)との対比について、お話されました。インドでは国営放送で流れましたし、ネパールではなんと、生中継で、国営放送が先生のご法話を流しました。

インドでもネパールでも、事前に先生の御法話VTRを1本見て、放映を決定したそうです。たった一本で放映する価値を判断できたにもかかわらず、日本のテレビ局は、既に何百本も撮りだめしながら、未だに思考停止状態です。

これは私も初耳でしたが、ネパール国営放送では、「韓国国籍の国連の潘(ハン)事務総長のスピーチを生中継で放送して欲しい」という申し入れがあったそうですが、事前調査の結果、潘事務総長は統一協会系であったことが判明したので、生中継を断ったそうです。

断った上で、「再誕の仏陀・大川隆法の生中継の方は、事前のビデオ一本で決定した」というこの事実を、日本のマスコミはどう見るかです。

つまり、「裏でお金が流れたのではないか」とか、あまりにも低レベルの反応しかできないマスコミ諸氏に対して言いたいのです。(その発想自体、インド・ネパール国民を随分バカにした話であることは、明記されなければなりなせん。)

実は彼らなりに、宗教先進国として、「厳正なる審査の上で決定した」という事実に対して、どう反論するのか、ということが問われているわけです。

この件に限らず、他の事例も含めて、

「自らの(マスコミの)タブーに関する”不都合な真実”を指摘されると、ひたすらダンマリを決め込んで逃げに入る」

というのが、日本の大手マスコミのワン・パターンの反応ですが、そろそろこれが通用しなくなってきていることが、やがて思い知らされることになるでしょう。

これは、本当に声を大にして、世間の人々の耳に届けなければなりません。

「マスコミの間違った報道により、日本国民が間違った方向(仏神を軽んじる)に誘導され、その結果、このように未曾有の災害が、ある種天罰として下っており、この風潮が続く限り、天の警告もまた続くのだ」

ということは、広く啓蒙されなければならないのです。

今日は時間の関係で、「テレビの免許制」や「新聞の再販制」のことは省略しますが、こういう事業者間のカルテル(談合)によって、中国共産党(朝鮮労働党)並みの唯物的な独裁報道(真実の無視、圧殺)が続いていることについては、そろそろ世の中が許さなくなっていることを知らなければならないでしょう。




アメリカ外交官更迭の愚



また、昨日の御法話でも触れられていましたけれども、アメリカの国務省(日本の外務省にあたる)の日本担当部長が、「沖縄を馬鹿にする発言をした」ということで、更迭されるという事件がありました。

先生は、「ジョークですが」と前置きをされつつ、「頭に来たアメリカ(軍)が、地震兵器を使ったのではないか、という噂(うわさ)が出ていた」と仰っていましたが、確かに地震は更迭の翌日か何かに起きましたから、実は私も一瞬頭をよぎったのですけれども、さすがに言葉には出来ないと思って、黙っていましたが。

ジョークはさておくとしても、この件について日本国内では、誰も正論を言いませんでした。(or言えませんでした。僅かに櫻井良子さんが、「発言の状況説明をされていた位で。)

御法話の中で、

「『アメリカの外交官が不適切な発言をした』といって怒り心頭に達していたが、但、事実だったらその言葉を受け取って、もっと真剣にならなければいけないし、あまりにも腫れ物に触るような感じになりすぎている。被害者意識が強すぎると思います」

と仰っていました。

ここまではっきり発言をされたのは、日本では初めてだと思います。

「確かに、沖縄の県民からみれば侮辱に当たる部分はあったと思うが、「ただ、事実か事実でないか」ということを白紙の目で見たら、この方は非常に正直なことを言ったと思います。つまり、「非難をする側が、発言をするに当たって、日本の国益を考えていない」ということを、非常に的確に批判をしていたと思います」

とおっしゃっていましたね。

「今の極東アジアの情勢(中国・北朝鮮の状況)を冷静に見たら、(普天間基地の移設問題は)本来、沖縄が判断すべきことではなく、ここまで(沖縄が)言ってくるのは、国権、つまり国の権力に対する侵害である」

と、ズバリ言わなければいけないのに、

「皆、口を拭って問題のすり替えをして、誰も本当のことを言わない。これはおかしいですよ」

ということを彼は言ったわけで、これは非常に的確な批判であったと思います。

当たり前の話であり、実は多くの人が当たり前だと思っているにも拘わらず、この件に関しては、誰も本当のことは言わなかった。

こういうことを放っておくと、本当に日米安保が崩れていく可能性があります。

アメリカは、体面上日本に謝りましたが、その謝罪の模様を映像で見ていた限りでは、

「謝罪しながらも、腹の中は煮えくり返っている」

ように見えました。これは、『もしドラッカーが日本の総理ならどうするか』のドラッカー霊の言葉を借りれば、

「普天間基地の移設問題が、アメリカ国民に対してどういう傷を与えたか、鈍感な日本国民は、まだわかっていないようである」

ということです。

それを象徴した事件でした。

「なぜ、正当で、まともなことを言った方が、クビにならなければいけないのだ」と。

どうしてこんな話をしているかと言いますと、この件には「謀略説」が出ているくらい、リアルな構図になっているからです。

背景を少し説明しますと、アメリカ政府の東アジア担当者というのは、長年、政権が共和党であろうと民主党であろうと、少なくとも、戦後長きにわたって、「そのポストには日本の専門家を置く」というのが、党派を超えた基本方針だったのです。

どちらの政党から大統領が出ても、「北東アジア方面とアメリカがどう付き合っていくか」ということに関して、担当者は日本の専門家を充てるというのが長年の慣例であったのですが、オバマ大統領が当選して、初めてその慣例が破られたのです。日本の専門家を外して、代わりに中国の専門家をそのポストに置いたのですね。

それについては、関係者一同びっくりして、危機感を感じていました。

ところが、オバマ大統領にしても、中国専門家を置いたまではよかったものの、その後中国には散々裏切られて、たとえばコペンハーゲンでの「地球温暖化会議」の際には、中国から徹底的に無視され、訪中しても鼻であしらわれ、約束は守らないし、人民元はいつまでたっても人為操作を繰り返して、不正を改善しないし、レアアースの輸出を止めたり、その割には軍事拡張を続けて、「世界の仲間入りをしよう」という態度が全く見られないので、さすがにオバマ大統領も、あきれ返ってしまったのですね。

中間選挙で負けたこともあって、人事を就任2年目の折り返し地点で見直して、最初に起用した中国専門家を外して、昔からのスタイルである日本の専門家達に戻したところだったのです。

その象徴的存在が、今回更迭されてしまった人物なのです。「彼の奥様は日本人で、本人も日本語がベラベラであった」にも拘わらず、です。

しかも、今回非難された言動とは、数年前の、かなり非公式な場でのオフレコ発言であり、

「なぜ、そのようなものを今頃ほじくり出して、わざわざ言上げ(ことあげ)する必要があるのか」

という疑問に満ちた出来事だったわけですね。

マスコミ関係者も、皆、そのことを知っていながら、誰もそれを正面から取り上げようとしない。元リバティ編集長的には、

「誰がそれをほじくり出して、その人に情報提供した人は誰で、その情報提供者を援助しているのは誰なのか」、

是非とも知りたいところです。

こういうことが背景にあるということを、是非、知っておいてください。

つまり、「日米安保を壊そうとする流れが、この国には現に存在している」ということなのです。私達ががんばらねばならない所以(ゆえん)です。

あと、「原子力発電」と「火事場泥棒的増税」については、レジメでは省略しますが、いずれのテーマも、左翼的言論(マスコミ)が、国を大きく過つ可能性がありますから、まさに「マスコミに対する監視」が必要です。

勇気をもって、世の中を啓蒙してまいりましょう。本日はどうもありがとうございました。(以上)
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